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日本の衣料品の現状

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衣料品は英語でアパレル(APPAREL)と呼び、業界では製品だけでなく、製造する企業もアパレル(メーカー)と呼びます。

国内で販売されるアパレル製品は、97%以上が中国や東南アジアなど海外で生産されています。アパレルや専門店が外部の企業に委託するODM(相手先ブランドによる設計・生産)・OEM(相手先ブランドによる生産)が主流です。

そのため、生産や海外の物流の情報が分断され、納期が遅れたり、予期せぬ不良品が発生するリスクが常にあります。

そこで、現在では、アパレルや小売りが生産を請け負う企業に頼らず、直接工場に発注する「直接貿易」(直貿)も増えています。

ICタグを使い、製品がサプライチェーンのどの段階にあるかを把握することが、これまでより容易にできるようになりました。PLM(製品ライフサイクル管理)と呼ばれるソフトウェアを導入し、小売業やアパレルが生産を委託する企業と連携し、自前で生産管理を強める動きも始まりつつあります。

これまで各段階で多くの企業が分業することでアパレルは作られていたのですが、最近ではサプライチェーンの進化が進んでいます。

日本では政府が「コネクテッド・インダストリーズ」という産業のあり方を提唱していますが、これは、消費者の変化を起点に、デジタル技術によってアパレルや小売り、工場や倉庫など関係する企業同士がつながることを指します。リレー方式から消費者のニーズを起点に各段階の企業が一体となってもの作りする仕組みです。

SNS(交流)を通じて消費者の好みや嗜好(しこう)の変化をビッグデータとして収集、それを元にAI(人工知能)を使って売れる商品を売れる量だけ予測して作る。これで売れ残り(在庫)を減らし、効率的な事業が可能になります。

こうしたデジタル投資による工場の「スマートファクトリー」化を進めたり、消費者個々人のサイズや好みに合わせてパーソナライズ化したオーダーメイドも注目されています。

以前は、ファッション製品はリアル店で買うことが主流でしたが、最近はネット販売(EC)が急増しています。パソコンに加えてスマートフォンが普及し、より手軽にネットで買い物が出来るようになったためです。ファッションを売る側は、リアルとネットを継ぎ目なく結ぶ「オムニチャネル」の商売の仕組みを目下作ろうとしています。

メルカリのようにフリマ(フリーマーケット)アプリを使って消費者同士が直接売り買いをする二次流通の市場も拡大していますが、世界的に見ればファッションは成長産業です。ネットを駆使し、国境を越えたビジネスチャンスも狙えます。

海外に店や会社を作らなくても、ネットならそのまま自国で売るのと同じ商品を売ることができます。「越境EC」と呼ばれるこの手法は、ファッション販売でも成長が見込まれています。

【アパレル業界・基礎講座】より

https://job.senken.co.jp/shinsotsu/articles/kiso-kouza04-2017

まとめ(所感)

私個人は、さほど衣服にお金をかけることがなく、とにかく「中国製以外なら何でもいい」みたいな買いかたをしていたので、この記事を読んで少し安心しました。

というのも、時代は大量生産から個人の好みに合わせたオーダーメイド生産に移行しつつあることと、生産者と消費者がネットでやり取りできるため、仲介業者が必要なくなり価格が抑えられることです。

ただ、課題としてあるのは、それが国内で生産されるのか、これまでのように安価な人件費を求めて海外で生産するのかです。私は少々高くても、やっぱり日本のものは国産が一番だと思ってます。

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